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住まい||住宅|不動産|予算

危ない間取りが急増
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危ない間取りの住宅が増えているといわれていますよ。

一体どのような間取りが、危ない間取りかといううと、具体的には1階と2階で柱の位置や壁の位置が半分以上、合っていない住まいの間取りです。

1階と2階の平面間取りを重ね合わせ、柱や壁の位置が合致している割合を「直下率」と言うが、柱の直下率が50%を下回ると、梁などの横架材がたわんで2階の床に「ゆがみ」などが発生する事故の発生率が3倍以上に高まるという調査結果があり、さらに地震に耐えるための性能が落ちる可能性もあるそうです。

設計をしている立場から考えられないような話ですが、プレカット工場の担当者へのヒアリングの結果によると、「レアケースとはいえず、このような間取りが増えている」ということです。

現在の木造2階建て住宅ですと簡易構造計算規定は、壁量計算と偏芯率で構造の検討を行うことが通常で、直下率の計算は求められず、一般的には設計士の判断に任されているのが現状といえます。


しかし、直下率が50%を切るような間取りの場合、せっかく配置した耐震壁が有効に作用せず、地震時に大きなダメージを受ける可能性があると構造の専門家が指摘しています。

それではなぜ設計の基本的考えが守られないのでしょうか?

一つには「在来木造は自由な間取りが可能」といった考えが広まり、法的な基準さえクリアーすれば、構造よりも「デザイン」や「間取りの自由性」を重視する傾向になっています。
以前ブログでもかきましたが、特にハウスメーカーの場合、設計士がいても法的チェックと確認申請だけで、お客との打ち合わせ間取りは営業マンが作成しているところがほとんどなのです。

このような状況が、お客受けするデザインや間取りに走ってしまい、構造的な検討は法的チェックのみになっていると考えられます。

現在の木造住宅の耐震規定は過去の大地震を教訓に修正されてきました。
しかし、柱や壁の直下率は伝統的な在来工法の中で守られてきた範ちゅうにあり、大工技術の継承がなければ基本的な考えが身に付かないのです。

私が設計士として駆け出しのころは、木造は「墨付け」「加工」をする大工の棟梁に図面を訂正されたり、教わったりして勉強してきました。
しかし、現在は加工はプレカット工場、間取りは営業マンというのが実態です。

この状態では大地震を教訓に耐震規定を定めた木造住宅がまた、地震で評価を下げるような状態になりつつあると言えるでしょう。

この問題は、耐力壁や柱の直下率が50%以上あれば大丈夫ですから、ラフプランの段階で1階と2階の柱や壁の重なりをチェックするようにしましょう。

  





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