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オール電化はどうなる
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東日本大震災がきっかけとなり、電力に頼るオール電化住宅は今後どうなるのか前回のブログで問題を提起しましたが、今後の方向性を考えてみます。

電力不足の時代を迎え、オール電化が特別不利になるかというとそうでもありません。
オール電化の家庭は、電気・ガス併用家庭に比べて電力使用量は3~5割ほど増えるが、トータルの料金は年間で約9万5000円削減可能といわれています。

また、ガスに転換するにしても、ガス給湯は電気制御なので風呂を沸かすこともできず、ガスファンヒーターも電気なしには点火さえできないのですから、電気依存は高まっています。

過去の阪神大震災や中越沖地震では、ライフラインの復旧は電気が一番早かったのですが原発事故で電力供給そのものが減少、計画停電も終わりが見えないのがオール電化住宅の問題をクローズアップしています。

しかし、「太陽光発電設備もある住宅なら昼の停電時は自家発電である程度は賄える」という専門家の意見もあります。


ただ、太陽光発電は昼間だけの発電なので一日を通した自家発電設備が求められます。

そのような設備として注目をされているのが太陽光発電や燃料電池と蓄電池の併用システムです。

大手ハウスメーカーでは、蓄電池を搭載した実証実験や居住実験を始めており、蓄電池を搭載した住宅の実用化はすでに秒読み段階ともいえます。

大手も含む国内の電池メーカーはリチウムイオン蓄電池の開発に力を入れており、家庭向けの製品も続々と発売されつつあります。しかし一方では、震災の影響によって蓄電池の生産が滞る事態となっています。

また、被災した東日本などで蓄電池需要が急速に高まり、電池メーカーが被災地向けや災害対策向けの生産にシフトしているため、一般家庭用は先延ばしとなっています。

このように、蓄電池を併用する住宅の開発が目の前にせまっています。

今後、オール電化住宅の定義は、電力会社からの供給に頼らず家庭の電力をまかなう自家発電設備を持って初めて「完全なオール電化住宅」と言えるでしょう。

  





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